世界経済再構築と東北アジア地域協力の意義
立命館大学北東アジア研究センター長 松野周治
1. 「グローバル化」と「市場化」による経済成長と不均衡
2. リージョナリズム(地域主義)、地域経済協力の意義
3. 東北アジア地域協力発展の重要性と政府の役割
1． 「グローバル化」と「市場化」による経済成長と不均衡拡大（1979年―2008年）
米国の金融危機が世界全体に波及し、実体経済にまで影響を及ぼしている。この世界経済危機は、「100年に1度の危機」と言われているが、正確ではない。第二次石油危機を克服し、1970年代末以降、約30年間続いた「グローバル化と市場化を通じた世界経済成長」の終焉として、現在の危機を、世界経済の歴史の中に位置づけるべきである。
ベトナムからの撤退を背景にした米国のニューエコノミー、ASEANの地域経済協力機構化、中国の改革開放政策(外資導入とグローバル経済への参入、農村における人民公社解体と都市国有企業の会社化)、旧ソ連･東欧の社会主義解体と市場化、英国サッチャー政権および米国レーガン政権による国有企業や政府サービスの民営化と新自由主義(米英主導の自由化、国際化)の中で、1979年からの30年間、いくつかの景気循環はあったものの、世界経済は平均2.9％（1990年USドル価格で計算）という比較的高い経済成長を実現した。ただし、それはさまざまな不均衡の拡大を伴う経済成長であり（表１参照）、現在の世界金融危機と経済危機を生み出した。
【表1】
1995年と2005年の10年間で世界のGDP(名目USドル表示、表1・A行)は1.5倍化し、一人当たりGDP(同)も1.3倍に増大した。中でも中国の成長は著しく、GDPが3.0倍、一人当たりGDPは2.8倍に増大している。その他、ロシアがそれぞれ1.9倍と2.0倍、米国が1.7倍と 1.5倍、韓国は1.5倍と1.4倍に拡大している。ただ、日本は1995年が急速な円高によりドル表示の数値が膨らんでいたことと、バブル経済崩壊後の低成長の持続により、GDPならびに一人当たりGDPを減少させている。
世界貿易はGDPの増大を上回って拡大している。世界全体の輸出額(名目USドル表示、表1・D行)は同期間にGDP増大の1.4倍である2.1倍の伸びを示し、グローバル経済化による経済成長の一端を示している。輸出増大においても中国はぬきんでており、同期間に5.1倍化している。また、ロシア2.9倍化、韓国2.3倍化、米国1.6倍化とそれぞれ貿易を拡大しており、日本も輸出を1.3倍に増やしている。1997年夏から98年にかけて、東南アジアならびに韓国、香港等はアジア通貨金融危機に見舞われ、実体経済活動の一時的縮小を余儀なくされたが、日本の金融支援、ASEAN自由貿易地域（AFTA）に向けての努力の強化など、地域協力強化と域内自由化の拡大を通じて短期間で危機を克服し、貿易を拡大し、高い経済成長を継続した。
ただし、こうした過程で、各国経済が外国との貿易に依存する度合いは大きく上昇している。世界の輸出額のGDPに対する比率（輸出貿易依存度、表1・I行）は、1995年には16.7％であったが、2005年には23.2％となっている。2005年段階の東北アジア各国の輸出で見た貿易依存度は、韓国36.1％、中国33.5％、ロシア31.9％に達しており、いずれの国も1995年時点から貿易依存度を1.5倍に高めている。世界第2位の経済規模を有する日本でも貿易依存度は1995年の8.4％から、2005年の13.1％に上昇している。なお、ASEAN諸国もアジア通貨金融危機克服の過程で貿易依存度をさらに高めており、2005年の貿易依存度は、マレーシア107.7％（1995年は83.2％）、タイ62.4％（同、33.3％）、インドネシアでも30.9％（同、20.4％）に達している。
国際分業の拡大は生産力の増大を生み出し、世界経済の成長と人々の生活を豊かにする可能性を拡大する。地域経済統合を拡大するヨーロッパ経済においても貿易依存度は上場しており、ドイツの数値（輸出依存度は1995年の20.8％から2005年の35.1％に約1.5倍に増大）もそのことを示している。ただ、問題は、東アジアならびに東北アジア各国の輸出が、輸入との不均衡を拡大していること、また、域内貿易は拡大しているものの、最終需要を地域外、とりわけ米国に大きく依存する中で輸出を拡大していることである（大木博巳編著『東アジア国際分業の拡大と日本』ジェトロ、2008年、pp.14-15）。こうした問題点は、各国の国際収支不均衡の増大となって現れている。
GDPに対する経常収支黒字額の比率（表１・J行）は、ロシアで1995年の1.7％から2005年の11.0％へ、中国で0.2％から7.1％へ大きく増大し、日本も2.1％から3.6％に増大している。こうした黒字不均衡のメダルの裏側にあるのは、米国の赤字不均衡であり、GDPに対する経常収支赤字額の比率は1995年の1.5％が2005年には6.4％と4倍以上に増大している。国際収支不均衡のもうひとつの表現（結果）は、不均衡をファイナンスする過程で生じた東北アジア各国の外貨準備高（表1・G行、大部分は米国に対するドル債権）の大幅拡大である。2005年末段階で日本は8,355億ドル(1995年末の1,845億ドルの4.5倍)、中国は8,225億ドル(同0.7億ドルの1.1万倍)、韓国2,103億ドル(同327億ドルの6.4倍)、ロシア1,765億ドル(同149億ドル11.2倍)と巨額の外貨準備を保有している蓄積している。4カ国合計では10年間に1兆8,127億ドル余り増加しており、米国の国際収支赤字をバランスするために、巨額の貸付（資金移動）が4カ国から米国になされていることになる。
このような巨額の国際収支不均衡は、かつてのように国際金本位制のルールが世界を支配している場合や、現在の管理通貨制の下でも国際通貨発行特権をもつ（自国通貨を国際通貨として通用させることができる）米国以外の国家では、存続不可能である。現在、それを可能としているのは、1970年代末以降、米英主導で進められた金融自由化(規制緩和)とそれを通じて進行した金融グローバル化である。石油･天然ガス等資源輸出に依存するロシアを除き、日本、韓国、中国は米国より金利（公定歩合）を低くすることにより(表1・P行、日本のゼロ金利政策など)、米国への資金移動の環境を整え、また、価値が低下する（石油などの資源価格や金価格等の上昇、欧州共通通貨ユーロの対ドル上昇などがその現われ）米国ドルに対してさらに為替レートを低くする（同・O行）ことにより、米国への輸出を拡大した（なお、両年の比較では中国人民元は対ドル価値を維持している）。
このようにして、輸出拡大を通じた世界経済成長の中で不均衡が蓄積され、また、「解決」されてきたが、その限界が現在の世界経済危機の中で明らかになった。東北アジア、東アジア経済は、国際通貨発行特権を有する米国の過剰消費に輸出を通じて依存し、またその輸出のファイナンス資金を提供してきた。しかし、過剰消費の原点において資金を提供し、最大限の利益を上げてきた米国金融システムが、金融自由化によって可能となったさまざまな手段を通じて分散したはずのリスクから損失をこうむるにいたった。加えて、この間、金融工学等を駆使して開発されたリスク分散(稀釈化)システムが逆にリスク累積（累増）システムとして機能した。米国だけでなく世界の金融機関に巨額の損失をもたらし、世界規模の信用収縮を引き起こし、世界経済を第2次世界大戦後初めてのマイナス成長に陥らせている。30年間続いてきた、グローバル化と市場化を通じた世界経済成長メカニズムの終焉であり、新たな世界経済秩序の構築が求められている。
2． リージョナリズム(地域主義)、地域経済協力の意義
新たな世界経済秩序の構築において、リージョナリズム(地域主義)ならびに地域経済協力の意義が改めて確認されなければならない。グローバル化は、国境を越えるヒト、モノ、カネの移動を自由化し、国内市場と国民経済の制約を打破することを通じて国際分業を発展させ、生産力の増大を生み出し、各国と世界経済を成長、発展させる。ただし、ヒト、モノ、カネの移動の自由化、経済主体や国家、地域間の自由競争は、出発点での力の差が存在するという現実の世界では、力のあるもの（強者）にとって有利なルールである。その結果、グローバル化がもつ格差の拡大、金融利得・投機利得の肥大化など、負の側面を抑制し、グローバル化のメリットを最も適切に生かすことが求められている。それを実現する上で、リージョナリズムとそのもとで導入される中央ならびに地方政府の政策と社会的規制の役割が改めて認識される必要がある。以下のような分野が特に重要である。
リージョナリズムの枠組の下、「地域政策」が展開されるならば、地域内の相対的に発展の遅れた地域へ、発展の進んだ地域からの資源移動が促進される。発展が遅れているということは条件整備を通じて発展する可能性を他地域以上に持っていることを意味しており、地域全体の経済成長を促進するとともに、地域内の格差拡大を抑制し、縮小方向に向かうことを可能にする。
リージョナリズムの有効性が発揮される、もう一つの分野の例として農業をあげることができる。農業は環境保全、地域社会の均衡の取れた発展、社会安定等において重要な役割を演じており、EUの共通農業政策にみられるように、農業の維持・発展を地域協力によって実現することは市場化やグローバル化が内包する地域格差拡大傾向や環境破壊の危険性を抑制し、縮小する上で重要である。
加えて、市場化やグローバル化がもたらす環境破壊を抑制するさまざまな政策の導入において、また、グローバルな市場競争において構造的に不利な地位にある人々や集団の地位を強化するとともに、経済活動や社会活動への参加を保証する各種の社会政策を導入する上でも、リージョナリズムは有効な力を発揮しうる。地球温暖化を抑制するためのCO2排出削減をめぐる国際会議が世界各地からの参加国全体を網羅する合意をめぐって難航しているのと対照的に、EUのように地域レベルでの合意に基づいてCO2削減が着実に進展していることはその一例である。
なお、19世紀後半の日本や1970年代末からの中国など、各国･地域の歴史や現状からも、グローバル化と地域統合・地域協力の両方が同時に進行すること、「地域化」(地域協力の強化)を通じてグローバル化を進めることによって、各国･地域の経済･社会の安定的発展と国際的地域安全保障が実現されることがわかる。
以上のような、リージョナリズムとグローバリズムの均衡的発展において、非常に重要な意味を持つのは、国境の両側の地域間の国際協力、国境をまたぐ国際地域経済圏の樹立である。17世紀後半以降、西欧で開始され、19世紀に世界全体を支配した国民国家システムの下での近代化とは、分断されていた諸地域が国民経済として統合される過程であった。しかし、その過程で、国民国家の周縁地域において新たな分断が発生している（同一民族が異なる国家に編入される場合や、異なる民族や隣接する住民の交流が、国境の設定、関税圏の導入、度量衡の国ごとの統一等によって阻害される場合など）。分断が偏狭なナショナリズムを煽る材料とされ、国境紛争や戦争を引き起こす可能性さえある。こうしたいわば近代化の負の側面を緩和し、そのメリットを享受する上でも、国境周辺地域における国際協力が求められている。
3．東北アジア地域協力発展の重要性と政府の役割
欧州、北米と比べて遅れていた地域協力や地域共同体形成への動きが、1997年‐98年のアジア通貨経済危機を契機に強化され、チェンマイイニシアチブなどの通貨金融協力、ならびに、2国間FTAやEPA締結、ASEANと中国、日本とのFTA交渉や締結などが進んでいる。また、内容や範囲については必ずしも意見の一致は見られないものの、さまざまな場において「東アジア共同体」という用語が使われ始め、2005年12月には第1回東アジアサミット（首脳会議）が開催された。しかしながら、こうした東アジアにおける地域協力強化の動きを長期的かつ安定的なものとするためには日本、韓国、中国の3国間の協力を基礎とし、ロシアやモンゴル、北朝鮮を含めた東北アジアにおける多角的協力ネットワークの発展が不可欠である。
高成長を続ける東アジアにおいて、東北アジアはさまざまな理由により経済成長が相対的に遅れるとともに、経済社会発展に関するさまざまな課題に直面している。重化学工業分野の大型国有企業が支配的な中国東北部は、上海周辺、広東など、海外輸出向け軽工業の展開が容易であった地域と比べて市場経済体制への適応に多くの年数が必要であった。加えて、東北の工業を支えた石炭、鉄鉱、石油などの豊富な鉱物資源が徐々に枯渇するという問題にも直面している。ロシア極東部も冷戦終焉後の平時経済への移行に伴い、軍需に支えられていた経済が縮小、人口が減少している。北朝鮮経済は、ソ連の解体による安価なエネルギー供給源の喪失と、自然災害の影響を受け、1990年代の長期マイナス成長を余儀なくされ、90年代末以降プラス成長に転じたものの、経済活動の前提条件であるエネルギーの不足状況は継続し、経済成長を大きく制約している。その解決には国際協力が不可欠であるが、南北分断、日本ならびに米国と対立するなかでの核開発や「ロケット」発射は、6カ国協議再開等の努力がなされているものの、南北協力事業をはじめとする北朝鮮への経済協力の前提を掘り崩している。これらの背景の下、東北アジアは、東アジアの中で相対的に経済成長が遅れており、それを放置したままでは、東アジアの経済協力は不安定であり、持続可能とはならない。
このような状態を克服するためには、国境周辺地域を重点の一つにしながら、東北アジアの経済発展条件を国際協力によって整備することが急務である。道路、鉄道、港湾などの産業インフラ、医療、衛生、教育などの社会インフラを域内各国政府の協力によって整備し、東北アジアならびに東アジア内部の格差を是正するための基盤作りを進める必要がある。
必ずしも一直線に事態が進展し、目覚しい成果が得られているわけではないが、地域内国際協力による経済社会発展につながる可能性を持つさまざまな努力がこの間なされ、政策が導入されている。東北アジア地域協力前進の上で非常に重要でありながら困難な課題は、北朝鮮を東アジアの高成長メカニズムに組み入れることである。2000年の金大中韓国大統領の平壌訪問と南北共同声明を契機に南北和解協力事業が大規模に展開されている。2002年には北朝鮮で市場経済原理の部分的導入を図った経済管理改善措置などが実施され、新義州などにおける経済特別区設置、小泉日本首相の平壌訪問と日朝共同宣言が発表された。中国東北では2003年末から「東北等老工業基地振興戦略」（2007年には「東北地区振興計画」を制定）の下、物流インフラ整備、各地の新たな開発区設置、企業改革と対外開放の推進、さまざまな社会保障制度整備が進められている。韓国でも「東北アジア経済中心国家構想」(2002年)による釜山、仁川、光陽の「経済自由区域」指定をはじめ、各地で港湾整備、開発区設置などが進められている。ロシアでは、原油価格上昇などによる経済成長を背景に「極東ザバイカル社会経済発展プログラム」を制定（2007年8月）、2012年のAPEC首脳会議のウラジオストク開催決定を背景に、極東ロシアでは、インフラ整備を中心にさまざまな事業が展開されようとしている。
これらの試みを背景に、この間東北アジア各国間の二国間経済連携は大きく発展している。中国、ロシア、韓国、北朝鮮の相互の貿易の年平均伸び率（2000年と2007年を比較）は、日中貿易が10％台（13.4％）、日韓貿易が6.8％、日本と北朝鮮の貿易が唯一のマイナス（－76.0％）である以外はすべて20％以上となっている（坂田幹男「北東アジアの二国間経済連携の拡大と国際物流ネットワークの展望」、2009年3月14日『北東アジア・アカデミックフォーラム全体交流会』）。投資面でも、2004年～2007年の日本、韓国からの対中国投資は毎年、30億ドルから60億ドルに上り、4年間合計でそれぞれ200億ドル弱（日本が196.4億ドル、韓国が189.9億ドル）という大規模投資が展開されている（同）。中国のロシア（商業など）、北朝鮮（鉱山、商業など）、日本（中堅製造業など）への投資も始まっている。
ただし、各国･地域のさまざまな努力にもかかわらず、二国間経済連携を支える多国間経済協力の枠組みを東北アジアにおいて構築することや、国際協力による地域の経済インフラ、社会インフラを整備する課題はまだ十分に達成されていない。米国を中心とする地域外最終需要に依存するこれまでの経済成長パターンの転換が求められている現在、日本、韓国、中国の間のFTAあるいはEPA（協議の促進･開始、2国間協定の束を統合するとともに他国へ拡大）締結等を通じた域内経済循環の拡大と深化、ならびに、持続的発展を可能にする経済、社会インフラ整備を通じた地域内需要のいっそうの拡大が求められている。相対的に経済発展が遅れ、経済協力システムの構築が不十分な地域において、こうした課題を達成するためには、短期的効率の最大化を追求しがちな市場メカニズム（力）だけでは不十分である。政府や社会の力が不可欠であり、地方政府や地方社会の取り組みとそれを通じた各国中央政府への働きかけ、中央政府の計画や政策との結合が重要である。
この間、中国、ロシア、北朝鮮の国境地域において国境をまたぐ経済協力区（東寧・ポルタフカ互市貿易区、綏芬河‐パグラニチヌイ国境地帯通商貿易･経済協力区）設置や、物流インフラ整備の試み（琿春―マハリノ鉄道敷設、琿春―羅津道路港湾整備合意）が地方政府や地方企業の努力によってなされてきた。しかし、計画の前提である出入国ビザ免除が中央政府によって認められない中、中国側でなされた貿易区設置などの大規模投資は所期の成果を収めていない。物流インフラ整備についても、鉄道の商業運転は行われず、道路港湾整備の合意は実行されないままで推移している。他方で、ロシア沿海州と羅津間の鉄道整備がロシアと北朝鮮政府間で合意し着工されるとともに、トロイツァ（ザルビノ）―束草―新潟を結ぶ日本海(東海)新航路開設のための会社が3国の地方政府と企業の協力によってすでに設立され、試験航行を重ねている。現在のところ未利用、未実行となっている上記のプロジェクト、さらに南北協力事業で実現した朝鮮半島東西海岸線の鉄道、道路の連結（政治的緊張の高まりを背景に現在は円滑な通行が実現できていない）等とロシアと北朝鮮の鉄道整備、ロシア、韓国、日本の新航路を組み合わせることができれば、東北アジアの物流インフラ整備における重要な前進を達成できることとなる。
森嶋通夫はかつて21世紀における東アジア共同体の設立を呼びかけ、その内容を「経済建設共同体」とした（『日本にできることは何か』岩波書店、2001年、186頁）。グローバル化と市場化の一面的進展が生み出した世界経済危機に直面している現在、国家をまたぐ地域間の協力の意義、ならびにその実現の上での地方政府や社会の役割を改めて認識し、中央政府への働きかけも含め、東北アジアの経済、社会インフラ建設のために協力可能な課題を粘り強く一つ一つ達成してゆくことの重要性をもう一度確認したい。
（2009年5月5日稿）